適応障害【公認心理師試験対策】

2021年2月26日

適応障害

適応障害は、はっきりと確認できるストレスがあり、そのストレスの始まりから3ヶ月以内に情緒面、行動面に症状が出現するストレス因障害です。

情緒的症状と行動制限(回避や吐気など)があります。ストレスに対して不釣り合いな強度がある苦痛を感じ、社会生活や仕事上で支障が出ます。また、適応障害には、急性適応障害と慢性(持続性)適応障害があります。

急性適応障害は、ストレス因が終結した場合、6ヶ月以内に症状が無くなることが想定されています。慢性適応障害は、ストレス因が終結したあと6ヶ月以上症状が継続するものを指します。

■適応障害の事例で、よく聞くのが職場でのパワハラや過重労働など労働環境上の問題です。

適応障害の治療

適応障害は、不安や抑うつ、素行障害がみられる場合もあり、カウンセリングと投薬療法による治療が用いられています。

公認心理師は、カウンセリングにより精神安定を図りつつ、産業医や主治医と連携して仕事場の環境調整や休職などを支援します。

投薬療法では、不安や抑うつといった併有する症状に適した抗不安薬や抗うつ薬が処方されます。

公認心理師試験対策

公認心理師試験では「適応障害」としては出題がありませんが、事例問題で「職場でのストレス」が語られ、「うつ病」とも「不安症」とも記載がない場合は、適応障害として考えると理解しやすいかもしれません。

適応障害は、本人の適応力が低いというよりかは、環境上の問題があったり、働き方が本人に適していない場合が多いです。ですから、職場での環境調整と働き方調整を主治医や産業医と連携して、計画して支援することが求められます。